クラモバ会

クラウドサービスとモバイル端末で業務改善を行うための情報ピックアップ&交流オフ会
信用金庫向け「渉外業務用スマートフォン」提供開始 -城北信用金庫の全店で本格稼働開始-
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     ※業務用端末が増えていく

    >信用金庫においては従来、集金・預かり業務のアプリケーションを搭載した専用のハンディターミナルを渉外支援端末として活用してきました。その一方で、多くの渉外担当者は渉外支援端末とは別に、連絡用の携帯電話を所持しており、担当者においても端末を管理する信用金庫においても複数端末所持の負担が少なからず存在していました。

    そこで、NTTデータとドコモ、カシオ計算機は共同で、業務用スマートフォンを活用した次世代渉外支援端末の検討をすすめ、今回、ハンディターミナルと携帯電話の役割を統合した信用金庫向け業務用スマートフォンの提供を開始しました。この新端末により、信用金庫における複数端末所持に伴う負担が軽減されると同時に、業務用スマートフォンの機動性やシステム拡張性を生かした、渉外業務の拡大を見込んでいます。
    | 業務活用事例 | 18:53 | comments(0) | trackbacks(0) |
    「売り手よし」が最初の一歩
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      日経ITPRO

      >「売り手よし」を目指して情報システムを進化させることも、顧客接点の強化に結びつく。システム強化を通じてコールセンターの改善に挑んだパナソニックは、そこで得た顧客の声をマーケティングに活用し、顧客満足度の向上を目指している。「売り手よし」は「買い手よし」と表裏一体だ。社内のムダを省いて顧客と正面から向き合い、それを実証した3社を紹介する。

      >パナソニックは2011年2月、コールセンターで活用する「問診票システム」を本格稼働させた。

      商品の故障や使い方の問い合わせなど、同社のコールセンターにかかってくる電話は年間約400万件。対象商品や内容は千差万別だ。一方で、電話を受けるオペレーターのスキルにも幅がある。そのため顧客のペースに乗って話を聞くだけでは、問題解決につながらないケースもある。

      こうした課題を解決するのが問診票システムだ。DVDレコーダーや洗濯機など7商品群をピックアップして、よくある問い合わせを類型化する。そして、電話を通じて聞き出す標準的な質問を、「問診票」として用意する。

       質問項目は、事業部門とコールセンター部門が定期的に会議を開いて決める。「会話の流れに沿って自然に情報を引き出せるように、質問の順番などを工夫する」とCS本部情報企画グループの指田宗昭グループマネージャーは説明する。ここが「FAQ(よくある質問)」と異なる点だ。顧客の問題を解決するだけでなく、商品改善につながる情報を聞き出すことも、問診票の目的になる。

      >「営業職員が保険契約にあたって顧客の自宅を訪ねる際、一度の訪問で契約手続きを完了させられる確率は、現時点で5割に満たない。これを2012年からは100%に近づけたい」。日本生命保険の矢部剛 執行役員新統合推進部長は力を込める。

       カギとなるのが、2012年1月から営業職員に配付する富士通製のタブレットPCだ。iPadのような「スレート型」ではなく、画面が180度回転する「コンバーチブル型」のPCを約5万台導入し、営業現場で利用する。

       狙いは、りそなホールディングスと同様に、ペーパーレスを実現すること。違うのは、日本生命は紙を客先に「持って行かない」ことを重視する点だ。

      >JTBは2010年10月に、旅行の手配・管理業務を電子化する「電子カルテ」システムを全店舗で稼働させた。電子カルテには、顧客が予約した旅行商品の詳細や変更・購入の履歴などを記録する。

       電子カルテにより、事務作業の時間が大幅に減った。ある従業員が保管した書類を別の従業員が探す手間などが省けるからだ。作業を効率化したことで、浮いた時間を接客に回せるようにもなった。別の支店の担当者が情報を検索できるようにもなった。

      >ITを使って顧客接点を鍛えることで、「売り手よし」と「買い手よし」は両立できる。工夫次第では、ホンダのように「世間よし」まで昇華させることも可能だ。ITを単なる効率化の道具とみなすのではなく、幅広い視野でシステム導入の目的を考えることが、情報システム部門には求められる。
      | 業務活用事例 | 06:48 | comments(0) | trackbacks(0) |
      “IT焼肉”はどこまできているか:注文端末やPOSから種付け支援、スマートフォンアプリまで
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        日系ビジネス

        >焼肉は1つのビジネスですから。そこで今回は焼肉をビジネス形態ととらえた時に、経営改善、業務の効率化の方法として選択肢となり得る「IT化」について取り上げます。

         「IT焼肉」。「焼肉のIT化」。どうにも距離がありそうな焼肉とITです。現状どんな段階にあるのか。まず実態を探りました。

        >焼肉店でITと考えて思い出したのは、テーブル上に置かれたタッチパネル・ディスプレイで注文できるシステムでした。チェーン店でよく見られるものです。テーブルオーダーシステムやセルフオーダーターミナルと呼ばれています。

        >多店舗展開するチェーン店で導入されているということは、店員が注文を取って回るよりも効率的なのでしょう。実際どのように利用されているのでしょうか。

         「何度も繰り返し注文する業態、食べ放題などで特に効果が出ます」。

        >テーブルでお客さんが自分で注文したい時に注文できるため、さまざまな「ロス」がなくなると言います。

         お客さん側としては、自分で注文を登録、確認できるため「注文のロス」がありません。店員が注文を聞きに来るのを待たされる「時間のロス」もない。

        店側としては、必要最小限の店員数で営業できることになり、「人件費のロス」を圧縮できる。

         こうしたシステムを利用しない場合と比較すると結果的に「売上高が約5%アップ、人件費が約20%ダウン」という効果が得られると田代さんは説明します。

        >導入コストはメーカーや取扱店によって異なるようですが、1卓(テーブル)当たりおおよそ10万円。こうしたシステムがよく見られるのは、30卓、全120席程度の店舗が多いそうです。また店員の目が届きにくい個室など店内の一部だけに導入されるケースも増えていると言います。

        >情報システムは注文をとるだけではありません。POSレジの画面上で、店内の空席がどこにあるか、どれくらい時間が経過しているか、ラストオーダーの席はどこか、などが分かるようになっていて、空席待ち時の案内にも役立てられています。

        >このように注文やお客さんに関するデータを集められるようになり、「テーブル」上の情報が店舗チェーンを運営する本社にも瞬時に届けられ、売上集計や売れ筋の分析などに利用されます。

        >店舗側としては、取り扱う食肉の産地までの流通情報(トレーサビリティ)や注文する料理に合わせたワインのオススメ情報などをディスプレイに表示できれば、テーブルごとの売り上げアップに効果があると期待しているようです。

        >「外食チェーンのIT活用といえば店内よりも、販促や来店促進における活用が目立つのではないですか」。

        >これは店内の情報管理がやりにくいということがあります。物販と違って商品にバーコードがないため、誰が何を買ったのか、ひもづけしにくいと言うのです。

         確かに材料の発注、在庫の管理などもあまりIT化はされていません。今回の連載のための取材でも、「勘と経験と卸との関係性でお肉を1週間前に発注している」といった話を焼肉店で何度も聞きました。

        >「これまで以上にエリアマーケティング重視になっていくでしょうね。外食チェーンの本部が一律に会員全員向けメールを配信するのではなく、お客さんが普段行くお店の情報が届くような形になっていくのではないかと思います」

         チェーン店であっても、各店舗ごとに「雨の日だから特別にこんなサービスをしたい」といった個別の取り組みを「その情報を求めている人」にタイムリーに知らせる流れになっていくだろうと言います。

        >「焼肉を食べながら、肉の部位を知りたいと思ったことはありませんか。お店で聞いても今一つよく分からなくてモヤモヤした経験はありませんか。そんな時にスッキリするものがあればと思って、まずはサンプルを作ってみました」。
        | 業務活用事例 | 03:22 | comments(0) | trackbacks(0) |
        「自宅でのネットの窓口」として確固たる地位を占めつつあるタブレット機
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          GarbageNews

          >全世界に調査パネルを有するアメリカの調査機関comSCOREは2011年11月15日、インターネットのアクセス動向・トラフィック状況に大きな動きが生じつつあるとして【The Rise of Digital Omnivores】を発表した。直訳すると「デジタル雑食動物の台頭」で、これは「パソコン以外にスマートフォンやタブレット機など多種の窓口経由で、インターネットにアクセスすることがごく普通の時代になる」という、インターネットの利用スタイルの変化を意味している。今回は該当記事などをベースに「タブレット機やスマートフォンにおける、インターネットの窓口としての立ち位置」を見て行くことにする。

          >例えば自宅にパソコンとテレビゲーム機があった場合、わざわざゲーム機でネットアクセスをする人はあまりいない。携帯電話(スマートフォン含む)の場合は寝室などの環境下で「パソコンを持っていても」利用する場合も多々あるが、やはりパソコン保有者の88%と比べるとかなり落ちる。

          ところがタブレット機の場合はパソコンに次ぎ、64%と高い値を示している。単純にタブレット機しかネットアクセスの窓口が無い人も少なくないだろうが、むしろ「パソコンを保有していても、その気軽さからタブレット機もネットアクセス端末として使う」人が多いと考えられる。パソコンを起動させて使えるようにするまで数分は確実にかかるが、タブレット機なら電源を入れて(あるいはスリープ状態から復帰させて)数秒〜数十秒で利用が可能となる。そして(自宅内でも)機動力の大きさによる便宜性はタブレット機ならではのもの。

          >平日日中はパソコンが良く使われるが、朝と夜の夕食後は携帯電話やタブレットが代替的に使われるようになることが分かる。携帯電話は機動力が非常に大きいため、常に所有者と行動を共にしているためか、日中も夜の時間帯もほぼまんべんなく使われている。しかしタブレット機は外部の持ち出しが少ないようだ。そしてむしろ夜遅い時間帯の方が(ニュース閲覧における)利用性向が高い。恐らくはゆっくりとリビングで一日の疲れをいやしながら、あるいは寝室で利用しているのだろう。
          | 業務活用事例 | 23:43 | comments(0) | trackbacks(0) |
          iPadに最適なソリューションを提供することが、企業価値を向上させる
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            企業クライアント戦略

            >私は業種/業界という切り口よりも、利用シーンに注目している。例えばFileMaker Goは、客先でにオーダー(発注)をしたり在庫を確認したりする必要がある営業職に活用されている。特にリアルタイムで情報更新が可能な「ライブアップデート」機能は、スピードが要求される業種には不可欠なものだろう。

            >もう1つの利用シーンとして、ショウルームやレストランなど、洗練された場所で「iPad+FileMaker Go」が活躍している点にも注目してほしい。先日は限定メンバーを対象にした、「サイレントオークション」による基金集めにも利用されたそうだ。「iPadでオークションに参加する」というスタイルはもちろん、リアルタイムで入札価格が把握できるので、状況を見ながらプロモーションすることが可能だ。こうした使い方は、今後もあらゆる場面で見られるだろう。
            | 業務活用事例 | 13:54 | comments(0) | trackbacks(0) |
            オープンソース型介護記録システム RacNote
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              中小規模向け施設のための介護記録システム

              >介護記録システム「RacNote(ラクノート)」は、3大介護といわれる「食事」、「入浴」、「排泄」についての記録をインターネットのブラウザを使って管理できるシステムです。サーバーと端末PCのみではなく、iPadやiPhoneといった次世代携帯端末も活用ができます。

              >このシステムはオープンソースソフトウェアと呼ばれるライセンスフリーの部品で構成されており、通常に比べて格段のコストダウンが可能です。

              介護現場の声から生まれた介護システム(公式サイトより)「RacNote」

              ※詳しい解説
              | 業務活用事例 | 22:21 | comments(0) | trackbacks(0) |
              スマホで「大手を出し抜け」 中小の味方、コスト削減+素早い判断
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                サンケイビズ

                >百貨店に婦人服を出店する「東京白ゆり會」(東京都台東区)は、いち早く2009年にスマホを業務に導入。スマホにバーコードリーダーをつないだ「簡易POSシステム」を構築し、販売情報を管理している。売れた商品の情報を、レジからスマホで本社のサーバーに送信し、売れ筋を即座に把握する。大手が独自に構築するPOSシステムをスマホで代行した。

                かつては値札の半券を本社に送り、情報を管理するというアナログな手法だったが、売れ筋商品の供給が遅れ、顧客の購買機会を失っていた。スマホ導入後はロスが激減、「売り上げが3倍以上になる商品も出た」と荒川和彦社長はホクホク顔だ。経費も大手並みのシステムを投入した場合の100分の1程度で済んだという。

                >小回りが武器の中小にとっては、スマホの軽快さと手軽に利用できるアプリも魅力だ。

                 法人向け翻訳業務を手掛けるエイアンドピープル(東京都渋谷区)は女性社員9人がスマホを活用。アプリを使って、会社に戻ってパソコンを開かなくても、社外で情報を管理できるようになった。

                 女性が主力の同社は、重いパソコンを抱えて営業に出る社員は少なかったが、スマホ導入後は女性社員が積極的に外回りに出始めた。取引先から急な打ち合わせを求められれば、スマホで上司のスケジュールをチェックするなど業務も迅速化、仕事の取り逃がしも減ったという。浅井満知子社長は「新規顧客の開拓も進んだ」と、スマホ効果を実感している。

                >MCPCの石川大路スマートフォン推進副委員長は「スマホはアプリの開発費用が安く済み、機能もパソコン並み。普及すれば中小企業の業務効率が向上し、経営判断の早さを強みに大手を出し抜くことも可能」と予測する。(佐久間修志)
                | 業務活用事例 | 23:46 | comments(0) | trackbacks(0) |
                Google Appsで生まれ変わった院内コミュニケーション - 潤和会記念病院
                0
                  マイコミジャーナル

                  >移行後の反応について、服部氏は「最初はGmailのスレッド表示など、使い勝手の面で戸惑う様子も見られました。しかしそれもすぐに慣れ、今では使いやすくなったと好評です。実際、Lotus Notesの時と比べてメールを活用する人が増え、情報連絡が容易になりましたね。また、ドクターを含めてもともと個人でGmailを使用していた人も多く、移行の面で特に問題となる部分はありませんでした」と語る。

                  メールやカレンダー以外での主な利用方法は、Googleサイトで構築した院内のポータルサイトだ。ポータルサイト内には、お知らせや緊急連絡用の掲示板を設置。医療安全管理関係や看護師同士の情報連絡などが頻繁に行われているという。さらに、職員向けに標準的な治療手順などをまとめたドキュメント「診療ガイドライン」、病院機能評価用として各評価項目に対する資料の掲載ページもアップしているそうだ。

                  また、PC起動後にポータルサイトのトップ画面を表示させたり、IDやパスワードを入力せず自動ログインできるカード認証を導入したりといった、利便性を向上する工夫もアクセス数の上昇に大きく貢献している。

                  そのほか、服部氏は情報システム管理者の観点から「Google Appsを導入してから、実際にサーバの面倒を見たり、トラブル時の診断・解決を行ったりすることに時間を取られなくなりました。そのおかげで、Google Appsを使ったコミュニケーション手段の円滑化や業務改善など、情報システム担当者としての本来の取り組みができるようになっています」と語ってくれた。

                  潤和会記念病院は現在、約750のGoogle Appsアカウントを利用している。「最初は予備を含めて750アカウントでしたが、院内アンケートで今まで不要と回答していた介護職員などからも『そんなに便利ならぜひ使ってみたい』という声が上がるようになり、あっという間に飽和状態となりました。このようにシステムを有効活用してもらえるのは、管理者として嬉しい限りです。そこで今年の10月から、予備も含めてアカウント数を800近くまで増やす予定もあります」と語る服部氏。
                  | 業務活用事例 | 00:11 | comments(0) | trackbacks(0) |
                  「iPad+基幹システム」で接客はどう変わる?――アビームコンサルティングの新提案
                  0
                    プロモバ

                    >「iPad」を電子カタログ端末、接客のサポート端末として利用する店舗が、昨今増えてきた。その多くは、顧客の利便性の向上、あるいは企業の先進性をアピールできるといった点に魅力を感じ、端末を導入しているようだ。しかし、“リアル店舗+タブレット端末”という組み合わせは、このほかにもさまざまな可能性を秘めている。

                    >流通業の基幹システムには、グループ店舗を含めた商品の販売実績管理から、顧客の購入履歴、さらには口コミの分析機能まで、小売店向けのさまざまな機能が用意されている。こうした情報は従来、PCで“腰をすえて”見るものであり、現場の販売スタッフがリアルタイムに情報を活用することは難しかった。しかし、iPadの電子カタログがこうした基幹データと連携すれば、最新情報を常に手元で確認できるようになり、これまでにないスタイルの接客が可能になるという。

                    >会員登録された常連客に対して接客する際、その顧客が以前どんな商品を購入したのかをiPad上から簡単に確かめられるという。こうした機能により、例えばアパレルショップなら、過去の購入商品とのコーディネートを考慮した商品提案が可能になる。また、購入傾向から好みのジャンルを推測するといったことにも役立つだろう。「ショップスタッフ個人の記憶に頼るのではなく、よりシステマティックに顧客情報を活用することによって、質の高い接客ができるようになる」と、渡辺氏は力を込める。
                    | 業務活用事例 | 07:30 | comments(0) | trackbacks(0) |
                    ビジネスにおけるスマートフォンの活用パターン
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                      みずほ情報総研

                      >ビジネスにおいてスマートフォンの活用が加速しているが、有効に活用するにはスマートフォンの特徴を把握することが重要である。本稿では、スマートフォンの特徴を明らかにし、事例を踏まえて活用パターンを論じる。

                      >スマートフォンのビジネス活用の用途は大きく2つに大別することができる。1つは製造や販売などの業務プロセスでスマートフォンを利用する企業内向けの活用方法、もう1つは顧客にアプリケーションを配布して自社サービスを提供する顧客向けの活用方法である。本稿ではこの2つの活用用途の視点に立って、スマートフォンの特徴と活用パターンを論じる。

                      >【スマートフォンの8大要素】
                      携帯性
                      GPS、デジタルコンパス
                      カメラ
                      通信
                      アプリケーションの開発しやすさ
                      アプリケーションの配布しやすさ
                      フルブラウザ
                      起動の早さ

                      スマートフォンの特徴を活かすためには、これらの要素を組み合わせて活用方法を考えることが重要である。
                      | 業務活用事例 | 14:04 | comments(0) | trackbacks(0) |
                      CloudMobile for facebook

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